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　ゲオホールディングスは7月21日、携帯電話の利用状況に関する調査結果を発表した。ゲオアプリ会員2,097人を対象に実施したもので、今回で7回目となる。スマートフォンの価格高騰を背景に、消費者が端末を長く使い続ける傾向や、中古スマホへの関心の高まりが見られる結果となっている。

同調査によると、新品スマートフォンの値上がりについて、48.6%が「価格が高すぎるため、壊れるまで今の端末を引き延ばして使うようになった」と回答した。型落ち・旧機種を検討するようになった層（19.6%）と中古スマホを検討するようになった層（8.2%）を合わせると、76.4%が買い替え意識の変化を経験していることになる。買い替えを決断する最大の理由を尋ねた設問では、「バッテリーの持ちが悪くなったら」が41.3%で突出して1位となった。

中古スマホを検討する際に譲れない条件を尋ねた設問では、「バッテリーの状態が良いこと（最大容量80%以上）」が50.4%でトップとなり、「価格が安いこと」の39.2%を上回った。買い替え理由の1位がバッテリー劣化であることと重なる結果で、価格よりも端末の状態を重視する傾向がうかがえる。

中古スマホの種類、認知度に差　「違いがわからない」も3割弱

　中古スマホには、街の中古ショップで扱う製品のほか、Apple公式の認定整備済製品、通信キャリア公式の認定リユース品、フリマ・オークションでの個人売買など複数の種類が存在する。同調査では、これまでに見聞きしたことのある販売形態を複数回答で尋ねた結果、「ゲオ、ブックオフなどの中古携帯ショップで販売されている中古スマホ」が59.5%で1位、「一つも知らない・違いがわからない」が26.7%で2位となった。Apple公式の「Apple認定整備済製品」は20.9%で3位、メルカリやヤフオクなどのフリマ・オークションでの個人売買は19.1%で4位となっている。通信キャリア公式の認定リユース品では、docomo Certifiedが最も高く10.6%だった。

こうした販売形態の認知度に加え、端末を手放す側の行動にも同様の傾向がうかがえる。買取・下取りを利用したショップやサービスを複数回答で尋ねた設問では、「ゲオ／ゲオモバイル」が23.8%だった一方、「買取・下取りの経験がない」との回答が47.8%と半数近くを占めた。中古端末の販売経路や整備方法に対する認知度が十分に浸透していないことに加え、そもそも手元の端末を売却する行動自体が一般化していない実態がうかがえる。

売却をためらう理由としては、あわせて実施された設問で「データ流出が心配だから」が33.0%で最多となり、買取価格への不満（27.7%）を上回った。ゲオホールディングスは、この結果について、リユース市場を活性化させるためには価格訴求以上に個人情報保護に対する不安の解消が鍵になるとの見方を示している。

中古スマホの種類や整備方法に対する認知度の低さと合わせて見ると、消費者が中古端末を選択肢として検討する際には、価格の安さよりも、品質保証の仕組みやデータの取り扱いに関する情報が十分に届いているかどうかが、購入後の満足度を左右する要因になりそうだ。

参照：ゲオホールディングス　07/21リリース