顧客満足度・CSランキング総合ニュースサイト

　株式会社ぐるなび（以下、ぐるなび）は1月28日、2026年のバレンタインに関する意識調査の結果を公表した。同調査によると、女性の購入意欲は5割弱を維持するなか、インターネット通販（EC）の利用が前年から大幅に伸びるなど、購買行動の変化が鮮明になった。自分への「ご褒美」需要が全世代に広がる一方、贈り物のプレッシャーを感じる層も4割弱に達しており、人との繋がりを重視する文化と義務感の間で揺れる消費者の心理が浮き彫りとなっている。

調査結果によれば、バレンタインにチョコなどの購入予定がある女性は48.2%と、依然として高い水準を維持している。贈る相手は「配偶者」が5割で最多だが、次いで「子供」と並び「自分」が約3割弱となった。また、これまで30代女性に目立っていた「自分用」の需要が、20代や60代でも37.3%に達している。バレンタインという機会を、他者へのギフトだけでなく、日常の労いとして自己に投資する文化が全世代へ定着しつつある様子がうかがえる。

購買チャネルの動向では、リアル店舗の象徴であるデパートや百貨店が53.4%と根強い人気を誇る一方、インターネット通販が昨年の19.2%から26.3%へと大きくシェアを伸ばした。消費者がより自身の希望に合致した商品を、手間をかけずに選定できる利便性を評価していることが推察される。これは、単なる「物の購入」から、効率性やこだわりの追求といった「購買体験（CX）」の質を重視する傾向の表れといえる。

ギフトの単価や総額に目を向けると、購入総額は3,000円未満が半数強を占め、1個あたりの最高額も1,000円～2,000円の間がボリュームゾーンとなっている。
受け取り手である男性側の本音を見ても、もらって嬉しい金額は1,000円以下が47%で最多であり、次いで2,000円以下が続いた。過度な高額品よりも、心理的な負担にならない程度のカジュアルな贈り物が、贈る側・受け取る側双方の満足度を高める鍵となっているようだ。

一方で、社会的なつながりを維持するための「義理チョコ」文化も健在で、女性の約3人に1人が購入を予定している。しかし、同時に「贈り物をしなければならない」というプレッシャーを感じる層も37.8%存在しており、慣習に対する負担感も無視できない。また、男性の購入予定者も13%と微増傾向にあり、性別を問わずバレンタインの楽しみ方が多様化している。

今後の市場においては、デジタルを活用した利便性の向上と、義務感を感じさせない「多様な楽しみ方」の提案が、消費者満足を左右することになりそうだ。

調査リンク：https://corporate.gnavi.co.jp/release/2025/uf1mlael27/