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　株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6 月28 日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。
　
　
■ 2015 年度のタブレット端末市場は895 万台、2016 年度は951 万台へ。
　
　2013 年度に713 万台、2014 年度に919 万台へと大きく伸長してきた日本のタブレット端末の出荷台数は、ICT総研の調査によると2015 年度895 万台となり、ここ数年続いてきた拡大一辺倒の傾向が変化した。
　スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTE モデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられる。
　だが、今後の国内タブレット端末市場はWindows タブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込み。2016 年度には前年比6.3％増の951 万台、2018 年度には1,118 万台まで拡大すると推計される。
　
　
■ 2015 年度のAndroid タブレットは393 万台でシェア43.9％、iPad を上回る。
　
　これまでタブレット端末の市場拡大を牽引してきたアップルのiPad は2015 年度に前年比7.2％減の359万台の出荷となり、初の国内出荷台数減少となった。Android タブレットも前年比2.5％減の393 万台の出荷となったが、シェアは43.9％と前年並みを維持した。Android タブレットは、iPad に比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となっており、今後もトップシェアを維持すると見られる。
　iPad の出荷台数シェアは2012 年度に53％を記録していたが、徐々にシェアが低下しており、2015 年度のシェアは40.1％となっている。ただし、iPad ユーザーの代替需要や、高齢者向けの新規需要なども見込まれるため、今後大きくシェアを落とすことは考えにくい。
　また、Windows タブレットを含むその他のタブレットは2015 年度に143 万台が出荷され、シェアは16％に増加し、順調にシェアを拡大している。特に法人需要が旺盛であり、今後もニーズは拡大し続ける見込み。
　半期ごとの推移を見ると、2015 年度上期は421 万台と前年同期を若干上回るが、2015 年度下期は474万台と前年同期の498 万台から出荷台数が減少した。
　
　
■ 個人ユーザーの所有率トップはiPad で15.1％。Android タブレットは13.4％で次点。
　
　ICT 総研がインターネットユーザー（個人ユーザー）4,000 人に対して2015 年6 月に実施したWeb アンケート調査の結果、現在の所有率トップはiPad となった。iPad の所有率は15.1％であり、次点のAndroid タブレット（13.4％）を上回った。iPad はタブレット市場を永らく牽引してきた存在であり、過去のモデルも含めるとやはりiPad の所有者は依然として多いようだ。
　
　
■ 顧客満足度１位はマイクロソフトSurface で80.3P。iPad も77.3P で高い満足度を維持。
　
　Web アンケートで昨年同様に「端末の総合満足度」を聞いたところ、マイクロソフトSurface が80.3 ポイントとなり、100 点満点換算した満足度ポイントでトップ。iPad が77.3 ポイントでこれに続いた。
　昨年はiPad をサイズ別に分けて質問していたが、iPad mini の満足度が81.8 ポイントでトップであり、マイクロソフトSurface も79.1 ポイント。iPad とSurface の満足度が非常に高いという傾向に変わりはない。Surfaceを除くWindows タブレットやAndroid 端末、amazon のKindle Fire の満足度は全体的に低く、上位2 機種と大きな差が生じている。コストパフォーマンスの高さでシェアを伸ばしているAndroid タブレットだが、機能やデザイン面への評価・満足度はiPad やSurface と差がついているようだ。
　スマートフォンの普及により、タブレットの新規需要が以前ほど旺盛ではないものの、Windows タブレットを学校や法人で利用するニーズが拡大していることや、さらに低価格のタブレット端末が今後普及していく可能性もあることから、今後もタブレット端末市場での競争はいっそう熾烈になるだろうとICT総研は分析している。

　この調査の詳細はICT総研のホームページを参照していただきたい。
http://ictr.co.jp/