阪急交通社は2026年4月7日、ゴールデンウィーク（4月24日〜5月6日出発）の旅行予約動向を発表した。国内旅行は前年比1.3倍、海外旅行は同1.1倍といずれも前年を上回る。今年のGWは最大12連休が可能な日並びで、旅行需要を後押しした。ただし、物価高や中東情勢の不安定化、原油高といった外部環境の変化が、今後の消費行動に影響を与える可能性もある。
海外旅行の行き先ランキングは、1位ヨーロッパ、2位台湾、3位韓国となった。円安・燃油高を背景に、台湾や韓国など近距離アジア方面の需要が高まっている。一方で、イタリアやスペインが上位に入るヨーロッパへの回帰も進んでおり、遠近ともに需要が広がっている状況だ。
伸び率トップはシンガポールで、現地到着後にクルーズ船で周辺を巡る「フライ＆クルーズ」が人気を集めている。中南米も2位につけ、8〜10日間の周遊ツアーやビジネスクラス利用の増加が目立つ。出発日は4月29日・5月2日・3日に集中しており、高額な遠距離旅行と値ごろ感重視の近距離旅行と二極化している。
国内旅行では、近畿が1位、北陸・甲信越が2位、関東が3位。なかでも日帰りバスツアーは前年比1.4倍と大きく伸び、ファミリー層を中心とした近場・短期志向の強さが出た。
伸び率では、1位 沖縄、2位 九州、3位 北陸・甲信越だった。1位の沖縄は、個人旅行や離島周遊の人気が牽引し、北陸・甲信越は「立山黒部アルペンルート 雪の大谷ウォーク」目当ての旅行が好調だとしている。出発は4月26日・5月3日・4月25日がピークで、連休の前後半に分散する傾向が続いている。
今回の結果は、長期休暇を機に旅行消費が活発化していることを示す一方、価格を重視する層と体験価値を優先する層への分化という、ここ数年続く市場の変化も反映している。為替や燃油費がさらに動いた場合、国内・近距離へのシフトが一段と進む可能性がある。