「ジャパンブランド調査2019」外国人の訪日意向に大阪・関西万博が大きく貢献―電通
2019年8月16日 10時55分更新
株式会社電通は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する電通の全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」はこのほど、「ジャパンブランド調査2019」を実施した。それによると、調査対象の20か国・地域全体で4割以上が日本を「行きたい旅行先」に選択して1位になった。次いで人気がある国として、3割以上が選択したのは米国、豪州、フランス、英国、カナダ、スペインだった。
◆訪日意向のトップは香港、欧州も上昇傾向に
今後の訪日意向をみると、昨年と比較して1.4ポイント増の77.4％が「1年以内に渡航予定」または「いつか行きたい」と回答。地域別では香港（98.3％）の訪日意向が最も高く、次いでインドネシア（95.3％）、フィリピン（93.3％）、ベトナム（92.3％）、台湾（91.0％）で、アジア諸国が上位を占めた。一方で欧州圏の意向の高まりがみられ、イタリアが10.0ポイント増の81.7％となったほか、ドイツは7.7ポイント増、フランスは5.4ポイント増、イギリスは4.3ポイント増、ロシアは5.3ポイント増となっている。
◆訪日旅行の阻害要因は「費用」「言葉」「距離」
日本への旅行に関する阻害要因を調べたところ、調査対象全体では「旅行費用が高い」（47.7％）、「言葉が不安」（31.5％）、「距離が遠い・行くのに時間がかかる」（28.7％）が上位に。ただし東アジアでは傾向が異なり、「震災（放射能など）の影響が心配」（36.8％）、「地震や豪雨など、自然災害が起きるのが心配」（33.5％）、「旅行費用が高い」（29.5％）の順となった。
なお、2025年に開催される大阪万博については、すでに49.5％が認知しており「見に行く予定・見に行きたい」人は40.3％に至ることが明らかになった。
この調査は、同社が世界20か国・地域を対象に、日本に対する好感度（親日度）や訪日旅行意向、日本についての興味・関心・イメージなどを広く調査するもの。企業が訪日客対応をおこなうための情報提供として毎年継続的に実施している。
＜ジャパンブランド調査2019の概要＞
・目的：食や観光、日本産品など「ジャパンブランド」全般に関する海外消費者の意識と実態を把握する
・対象エリア：20カ国・地域
中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深圳、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ（北東部・中西部・南部・西部）、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコ
※今回は、過去の調査の推移で変化の少なかったブラジルを除外し、インバウンドで注目が高まるトルコを追加。
・調査手法：インターネット調査
・対象者条件：20～59歳の男女 *中間所得層以上
*「中間所得者層」の定義（収入条件）：OECD統計などによる各国平均所得額、および社会階層区分（SEC）をもとに各国ごとに条件を設定
・サンプル数：中国はA・B300名ずつで計600名、アメリカは600名、それ以外の地域は各300名の計6,600名
・調査期間：2018年12月～2019年1月
・調査機関：株式会社ビデオリサーチ
