テレワークになったら住んでみたい街ランキングーAlbaLink
2021年2月3日 10時43分更新
AlbaLinkは、男女500人を対象に「テレワークになったら住んでみたい街ランキング調査」を実施し、そのデータをランキング化した。
■市区町村ランキング第1位は「那覇市」
出典元:訳あり物件買取プロ
テレワークになったら住みたい市区町村ランキング第1位は那覇市という結果になった。
それ以降も、鎌倉市(17票)、福岡市(16票)、札幌市(12票)、軽井沢町(11票)など、いわゆる「都心に近い有名な避暑地」や「利便性がよく住みやすい人気都市」が名を連ねている。テレワークといえど、完全な田舎よりも程よい都会や利便性の良い地域が好まれる傾向にあるようだ。
TOP10に東京都の市区町村が1 つもランクインしていなかったのは、「仕事関係なく住むのであれば、東京での生活のコスパが悪い」と考えた人が多いからと考えられる。
■都道府県ランキング第1位は「神奈川県」
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市区町村部門での得票数を都道府県別に振り分けて再集計。
結果は、東京都とのデッドーヒートを制し神奈川県(58票)が堂々の第1位。
市町村部門第2位の鎌倉市だけでなく、ランク外ながらも横浜市(8票)や小田原市(6票)など、都会と避暑地ともに人気の市区町村を数多く抱えているのが主な理由と考えられる。
一方、市町村部門と打って変わって躍進したのが東京都。
市区町村部門では全地域ランクイン外だったにも関わらず、56票を集め第2位という結果に。票の内訳を見てみると、渋谷区(6票)、新宿区(6票)、世田谷区(5票)、杉並区(4票)といった23区内だけでなく、八王子市(2票)、小笠原村(2票)、八丈島(1票)など23区外の地域からも幅広く票を集めていた。
逆に言えば、「街の人気が分散しているため市区町村部門ではランクインできなかった」という見方もできそうだ。
それ以降は、沖縄県(40票)、静岡県(33票)、長野県(27票)など、市区町村部門の人気都市を擁する都道府県が順当にランクイン。
しかし、市区町村ランキング 第6位の京都市、同第8位の仙台市といった人気都市を抱える京都府や宮城県はランク外という結果に。やはり特定の地域に人気が集中している都道府県はランク外となってしまうようだ。
■【男女別】市区町村ランキングは「那覇市」が3冠
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男女別で集計したところ、男性の1位は総合ランキングと変わらず「那覇市」という結果に。
次点で福岡市、札幌市など、総合ランキングでランクインした市区町村も順当に名前を連ねている。
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一方、女性のランキングは「那覇市」と「鎌倉市」が同率1位。
那覇市は総合ランキング、男性ランキングとあわせて3冠という圧倒的な強さを見せつける形となった。3位以降は軽井沢町、福岡市、京都市など、避暑地や利便性の高い有名都市がランクイン。
■頻出ワードから見えてくるテレワークで選ばれる市区町村の傾向とは?
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「なぜその市区町村に住みたいと思ったか?」という質問に対する回答の頻出ワードを集計していみると、人々がテレワークになったら住みたい場所に何を求めているのかが、徐々にわかってきた。
まずは、「自然があること」。
頻出回数第1位:自然(100票)、2位:海(88票)、4位:山(56票)、6位:田舎(44票)など、自然に囲まれてゆっくりしたい、のんびりしたいという意見が多く見られた。これは3冠に輝いた那覇市をはじめ、鎌倉市や軽井沢町、熱海市など、避暑地やリゾート地がランキング上位を占めていたことからもわかる。
次に、「利便性がいいこと」。
頻出回数第5位:便利(52票)、 7位:車(35票)、9位:交通(28票)など、自然がある場所がいいとは言え、山奥や離島などの利便性が悪い場所に住みたいと思う人は少ないようだ。3位:都会(59票)も、大都会(例:都心23区)ではなく、程よい都会(例:福岡市、仙台市)が好まれる傾向にあった。
そして、「住み慣れた(思い入れのある)場所であること」。
頻出回数第9位:実家(28票)、さらにランク外ではあったものの、第11位:住んでいたor住んでいる(24票)など、実家や現在住んでいる場所、過去に住んでいた場所などを挙げる方も多くいた。同6位:田舎(44票)は単純な田舎ではなく、「自分の地元(=田舎)」というニュアンスで使用されている方も多く、仕事があれば実家に帰りたいと考えている人も一定数いるようだ。
調査対象:全国の男女500人(男性46.4%/女性53.6%)
調査対象の年代:20代19.6%/30代31.4%/40代32.6%/50代14.4%/60代以上2.0%
調査対象の年収:200万円未満37.6%/200万円以上400万円未満32.2%/400万円以上600万円未満20.5%/600万円以上800万円未満6.0%/800万円以上1,000万円未満3.6%/1,000万円以上0.1%
調査期間:2021年1月12日〜19日
調査方法:インターネット(クラウドソーシングサービス)による選択式回答