10/1はコーヒーの日「最も好きなコーヒー」ランキング
2024年9月25日 10時00分更新
一番人気のコーヒーメニューは「ドリップコーヒー」。ブラック派が昨年度より増加。
(調査対象：①「自宅で週に1回以上コーヒーを飲む」20～60代男女200人、計400人)
自宅で週に1回以上コーヒーを飲む人に「最も好きなコーヒー」のメニューを聞き、昨年度と比較した。1位は昨年度から引き続き「ドリップコーヒー」(45.8%)で、3.5ポイント増加し、人気が高まっている。上位4項目には大きな違いはないが、「ソイラテなど植物性ミルクを使用したラテ」(3.5%)が昨年度9位からランクアップして5位となった。
ドリップコーヒーやエスプレッソなどの「ブラックメニュー」の合計と、ミルクを入れるカフェオレやカフェラテなどの「ラテメニュー」の合計を分けて見ると、昨年度より「ブラックメニュー派」が3.3ポイント増加して54.5%、一方「ラテメニュー派」は43.3%となった。「ブラックメニュー派」が半数以上となったが、「ラテメニュー派」も4割を超えており、その人気は拮抗しているようだ。
また「コールドブリュー・水出しコーヒー」や「ラテメニュー計」について年代別および性年代別に見ると、「コールドブリュー・水出しコーヒー」は「最も好きなコーヒー」として挙げる40代男性が増加しており、働き盛りの男性からの注目が集まっている。さらに「今後飲みたいコーヒー」と答えた40代男性と20・30代女性も増えている。
「ラテメニュー計」については、20代で「最も好きなコーヒー」の割合が増加しており、加えて「今後飲みたいコーヒー」として答えた40代男性と50・60代女性も増えている。
「おうちコーヒー」平均金額は112円！ 「カフェ・喫茶店でコーヒー」人気も復活
約4人に3人が自宅でコーヒーを「1日1杯以上飲む」
（調査対象者のうち）自宅でコーヒーを「1日1杯以上飲む」と回答した人の割合は、今年は74.8%で、昨年(74.6%)と同水準である。
コロナ禍において実施された2020年・2021年の調査では6割だったが、リモートワークの定着や行動制限の緩和なども見られた2022年以降からは、7割以上の人にとって自宅で毎日コーヒーを飲むことが習慣になっている様子がうかがえる。
自宅で飲む「おうちコーヒー」にかける平均金額は2年連続で上昇
自宅で1杯のコーヒーにかける金額が平均何円かを聞いたところ、全体の平均金額は「112円」であった。同項目を聴取している3年間での経年変化を見ると上昇傾向があり、2022年度の95円から17円も上昇している。
近年、気候変動による収穫高の減少や円安などの影響を受け、コーヒー豆の価格も高騰しているが、「おうちコーヒー」をしっかりと飲みたい人が多いことがわかる。
最も多くコーヒーを飲む場所は「自宅」の人が6割！「カフェ・喫茶店」も増加
一番多くコーヒーを飲んでいる場所を聞いたところ、圧倒的に多いのは「自宅」(60.3%)で、3年間同水準となっている。「おうちコーヒー」が最も好まれていることがわかる。2位の「職場や学校」(18.8%)は微減しているが、約2割が回答し、仕事や勉強のパートナーとしてもコーヒーが選ばれている様子が見受けられる。
2022・2023年度は4位だった「カフェ・喫茶店」(9.5%)は、昨年度から4.9ポイント増加して3位にランクアップしている。長きにわたるコロナ禍から日常を取り戻し、カフェなど店舗ならではのコーヒー体験を楽しむ人が増えていると考えられる。
20・30代は半数以上が「コーヒーを趣味として楽しむ」！美味しさや淹れる過程をより楽しむ
「コーヒーを趣味として楽しんでいる」人の割合は全体では45.5％で、特に20代(55.0%)、30代(57.5%)で多いことが分かった。若い世代では半数以上がコーヒーを趣味として捉えている。
そのメリットについて聞くと、「美味しいコーヒーが飲める」(65.9％)、「自分に合ったコーヒーが飲める」(44.5％)、「コーヒーを淹れる過程を楽しめる」(31.9％)がトップ3項目となり、自分好みのおいしさを求めて趣味としても楽しんでいる様子がうかがえる。4位の「家族や友人にコーヒーを振る舞える」からは、親しい人とコーヒー時間を共有することを楽しむ様子も伺える。
＜調査概要＞
●調査時期：2024年8月6日(火)～8月7日(水) ●調査手法：インターネット調査
●デロンギ・ジャパン株式会社調べ【実務委託先：楽天インサイト(2024年8月)】
●調査対象：
①「自宅で週に1回以上コーヒーを飲む」20～60代男女200人、計400人 性年代均等割付
②「自宅で週に1回以上コーヒーを飲む」人で、月1回以上競技を実施しているアスリート1000人＊
＊本調査における「アスリート」の定義：自身もしくは所属チームが競技団体（例：日本サッカー協会、日本バスケットボール協会など）に登録をしている人
※本調査では、小数第２位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。
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