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・東京五輪への興味・関心は全体の6割。40代以下では昨年から軒並み低下

・コカ・コーラ、パナソニック、トヨタが、高想起率のスポンサー

・セイコー、ミズノ、キリン、サントリはスポンサーでもないにかかわらず、スポンサー想起でTOP10入り

　
　
　日経BPコンサルティングは2回目となる「スポーツ・オリンピック意識調査2015」の結果をまとめ、その結果を発表した。当調査は全国の一般消費者1,000人に対して、スポーツやオリンピックに関する意識や経験、企業との関連などをたずねたもので、2020年東京五輪における競技候補を中心とした38競技の認知、経験、興味・関心、イメージなども調べている。調査は、2015年9月2日～13日にかけて行い、調査対象人数は1000人。総務省統計局発表の2015年8月1日現在人口推計概算値を活用し性年代を割り付けている。

　オリンピックに対する興味・関心を5段階評価でたずねたところ、「2020年東京オリンピック」について「ある」「まあある」と答えた人は、合計で全体の60.8％であり、昨年の62.7％とほぼ同様の結果となった。年代別にみると、40代以下ではいずれも昨年と比べて興味・関心が低下した一方、50代以上では前回よりも興味・関心が高まっており、特に60代以上では、7.5ポイント上昇した。1964年の東京五輪を10代前後の時分に経験した60代以上では5年後に控えた2度目の東京五輪に対する期待感が高まりつつあるが、新国立競技場の建設計画や五輪エンブレムの白紙撤回など、準備が遅々として進まない現状に、特に40代以下がしらけムードとなった結果ともいえそうだ。

　今年1月から東京五輪についての国内限定スポンサー募集が始まり、各企業における東京五輪を活用したマーケティング活動が本格化し始めている。当調査では、オリンピックの公式パートナー・スポンサー企業として思い浮かぶ企業を純粋想起で調べた。想起率が10％を越えた企業は、いずれも「ワールドワイドオリンピックパートナー」に属するコカ・コーラ、パナソニック、トヨタ自動車の3社のみだった。

　一方で今回の東京五輪スポンサーではないにも関わらず、トップ10入りをした企業が4社もあった。過去のオリンピックにおけるスポンサーとしてのイメージが強く残っている可能性もあるが、例えばセイコーは8月に行われた「IAAF世界陸上2015北京」でも公式時計を務めるなど、多くの競技大会を支援している。またキリン、ミズノ、サントリーは、スポーツ振興に熱心な企業を思い浮かべてもらう別な質問において、トップ5にランクインしていた。こうした周辺的なイメージが相まって“嬉しい誤解”を招いたと考えられる今回の結果は、特定の分野に対して熱心に取り組むことが、いかに強いイメージを形成するかを如実に物語っている。一方で、公式スポンサーであることのPRが十分ではない結果となったともいえるだろう。