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　ICT総研は3月12日、「モバイル端末の所有状況・所有意向調査」の結果をまとめた。対象はスマートデバイスを含むモバイル端末全般であり、1,110人が回答した。
　調査の結果、現在所有している端末は、スマートフォンが78.6％で最多となり、タブレット端末がWiFiモデルと回線付きモデル（セルラーモデル）の合計30.2％で続いた。フィーチャーフォン（ガラケー・従来型携帯電話）は、20.4％となっている。
　
　2016年度調査と比較して、スマートフォンは現在所有率が 3.0ポイント増加、フィーチャーフォンは 2.9％減少となり、フィーチャーフォンからスマートフォンへの切り替えが進んでいることが読み取れる。タブレット端末では、回線付きモデルの所有率が 0.9％増加した。タブレット端末は、WiFiモデルの比率がやや減少し、回線付きモデルの比率がやや増加する傾向が見られる。
　
　携帯電話、タブレット端末以外では、モバイルWiFiルーターの所有率が 9.1％と、2016年度調査と比較して1.9％減少となった。モバイルWiFiルーターの市場は、スマートフォンのテザリング機能や携帯電話キャリアが打ち出している大容量プランの浸透により、存在意義が見出しにくくなっているため縮小傾向にあるが、このアンケートでも同様の傾向が見られた。アップルウォッチなどの腕時計型端末は所有率 2.3％と、まだ広く受け入れられている段階ではないことが読み取れる。
　
　また、モバイル端末の所有意向として、「1年後に所有していたい」端末を併せて聞いたところ、フィーチャーフォンは 11.6％と、現在の所有率 20.4％と比較して大きく比率を減らしている。携帯電話キャリアがフィーチャーフォンのラインナップを縮小させている状況の中、ユーザーのニーズも減少傾向にあるようだ。モバイルノートパソコン、腕時計型端末については、現在の所有率よりも「1年後に所有していたい」という比率が大きく増加しており、潜在ニーズの大きさが読み取れる結果となった。