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・小学6年生の41%が携帯電話端末を保有

・一方、月額利用料金は1000円未満が最多の61%

・格安スマホを「知らない」と答えた母親は9％程度と、認知は広がっている

　
　
　MMD研究所は2015年8月21日、小学生の子どもがいる20～40代の母親642人を対象に「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査機関は2015年8月6日～2015年8月7日。

　小学生の子どもがいる20～40歳の母親（N=642）に、それぞれの子どもに携帯電話端末を持たせているかを聞いたところ、小学1年生の11.2％、小学2年生の19.1％、小学3年生の28.7％、小学4年生の33.6％、小学5年生の41.4％、小学6年生の41.0％が携帯電話端末を所有していることが分かった。

　携帯電話端末を所有する小学生（N=236）の母親に、それぞれの子どもの月々の携帯電話利用料金について聞いたところ、「1000円未満」が最も多く60.6％、次いで「1000円以上2000円未満」が18.2％、「2000円以上3000円未満」が8.5％、平均で1,419円となった。

　「キャリアのフィーチャーフォン」「キャリアのスマートフォン」「キャリアの子供向けフィーチャーフォン」「キャリアの子供向けスマートフォン」を所有している小学生の母親（N=180）を対象に格安スマホ（格安SIM）への乗り換えを検討するか聞いたところ、26.7％の人が「検討している／するつもりである」と回答した。格安スマホを知らない、と回答したのはわずか8.9%と、CMなどで格安スマホの一般認知は高まっていることがわかる。認知が普及につながるかが今後の鍵といえよう。