スマートデバイスの出荷台数は2018年度には4,470万台へ、タブレットの法人向け市場がカギに
2015年6月22日 12時29分更新
6月22日、ICT総研は「2015年度 スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。ICT総研ではスマートデバイスを、スマートフォンとタブレット端末の総称と定義している。
同発表によると2014年度のスマートデバイスの出荷台数は前年の3,679万台から微増の3,683万台となった。内訳をみるとタブレット端末が前年比128％の916万台と順調に伸びている反面、スマートフォンは前年比93％の2,767万台と減少。2013年までの増加ベースと比べると成長が鈍化した原因として、格安SIMカード市場の成長によるスマートフォン販売台数の減少が挙げられている。
それでも出荷台数は今後も確実に増加していき、2018年度には2014年度比21％増の4,470万台になると予想されている。
スマートデバイスの内訳の詳細をみてみるとタブレットの増加ペースはスマートフォンよりも大きくなっており、スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は2013年度19.4％だったが、2014年度は24.9％にまで拡大、2018年度には31.8％にまで拡大すると見込んでいる。
背景には法人向け市場での需要拡大があり、2014年度はスマートデバイス全体の10.4％が法人向け出荷となっている。今後も新規需要やノートPCの代替需要とともに増加していき、2015年度にはノートPCの出荷台数をタブレットの出荷台数が逆転するとICT総研は予想している。
またICT総研では、1年後にはどんなモバイル端末を所有していたいのか、インターネットユーザー1,102人対してWebアンケートの形式で質問を行っている。実施日は2015年6月15日から16日まで。
その結果、現在1人あたり平均1.6台のモバイル端末を所有しており、スマートフォンが59.9％で最多、フィーチャーフォンが44.7％で次点、タブレット端末（WiFiモデル）が21.9％となっている。タブレットはキャリア回線付きのモデルと合わせると29.7%となり、モバイルノートパソコン（15.8％）の2倍近い割合となっている。
1年後に所有していたい端末では、フィーチャーフォンが27.6％と大きく割合を落としているのが目に付くが、腕時計型端末が7.4%に伸びているのも着目すべきだろう。Apple Watchが4月に発売されて以降、時計型端末の市場の成長が期待されていることが伺える。
