タブレット普及は若年層・老年層が課題に、IDC Japan 国内スマートフォン等利用実態調査

2014年12月17日 10時00分更新


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・ 家庭市場におけるスマートフォンの所有率は62.3%、1年前に比べ所有率上昇

・タブレット所有率は26.1%で、こちらも1年前より上昇。

・一方タブレット所有者のうち47.0%は購入前の想定よりも利用できていないと感じている

 
 
 IDC Japanは、2014年12月10日、国内家庭市場におけるスマートフォン/タブレット/PCの利用実態調査および分析を行い、その結果を発表した。本調査は、2014年8月にWebによって実施し、一次調査では13,399人から回答を得て、二次調査ではスマートフォン/タブレット/PCの全てを所有する1,000人から回答を得たものになる。

 スマートフォンの所有率は62.3%、タブレットは26.1%、PCは96.8%となった。これは1年前の2013年7月の調査と比べると、スマートフォンは12.5ポイント、タブレットは6.0ポイント上昇している。

 スマートフォンへの切り替えは進んでおり、またその所有率は若年層ほど高い傾向にある。タブレットは、30~50歳台の所有は27%前後と中心となっている一方、10~20歳台では24.0%、60歳台以上では22.3%と若年層や老年層への普及は進んでいない状況だ。

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 またこれをマーケティングでのイノベーター理論によるユーザータイプ別(全5段階)に当てはめると、スマートフォンでは第4段階のLate Majority(後期追随者)での所有率が、約62%と普及が非常に進んできていると考えられ、しかしタブレットでは第2段階のEarly Adaptors(前期追随者)での所有率は約49%と、未だ初期段階のInnovators(革新者)~Early AdaptorsのレベルにあるとIDCでは分析している。

 タブレット購入前の想定に対し、実際の利用で「想定よりも利用できていない」「ほとんど利用していない」「まったく利用していない」の回答の合算は47.0%と、スマートフォンの19.1%、PCの18.7%に比べ満足度が低いことが分かった。主な理由として「利用用途が少ない」「キー入力が面倒である」が挙げられている。

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